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日本のアレルギー表示を読む

義務表示8品目と推奨20品目。制度が何を保証していて、何を保証していないのか。

制度の骨格

日本の食品表示制度では、アレルギーを起こしやすい原材料を二段階で扱います。表示が義務づけられている「特定原材料」と、表示が推奨される「特定原材料に準ずるもの」です。

2023年の改正でくるみが特定原材料に追加され、義務表示は8品目になりました。えび、かに、くるみ、小麦、そば、卵、乳、落花生の8つです。経過措置期間を経て完全施行されています。

推奨表示の対象は20品目で、アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチンが含まれます。

制度が保証していないこと

• 推奨20品目は表示義務がない — 表示がなくても含まれている可能性がある
• 容器包装されていない食品（店頭の量り売り、外食）は表示義務の対象外
• 同一ラインでの意図しない混入は、注意喚起表示があっても義務ではない
• 「〇〇不使用」表示は事業者の自主的な表示

表示の書き方は二通りある

アレルゲンの表示方法には、原材料ごとに括弧で示す「個別表示」と、最後にまとめて示す「一括表示」があります。一括表示の場合は原材料名の欄の最後に「（一部に小麦・卵・乳成分を含む）」のような形でまとまっています。見落としやすいのは個別表示のほうです。

重度のアレルギーがある場合

表示の確認に加えて、メーカーへの直接照会が有効です。多くの企業がアレルゲンに関する問い合わせ窓口を持ち、製造ラインの分離や洗浄工程について具体的に回答します。定番商品でも原材料は変更されるため、継続して購入する商品ほど、時々ラベルを読み直す価値があります。

最終更新: 2026-10-06